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何かと話題の仮想通貨をわかりやすくまとめてみた


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激しい値動きでかつ最近大幅に暴落したこともあり、仮想通貨がなにかと話題になっているようだ。値動きをチャートで追っていると「こりゃ通貨としてはあり得ない値動きだな」と個人的には思えたりもするが、逆にこの値動きを狙って投機を繰り返す人も少なくないようである。そこで今回は、仮想通貨に関してをわかりやすくまとめてみたい。

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■仮想通貨とその種類

これをお読みの方の中には、「仮想通貨」といった言葉は耳にしたことがあるものの、その実体が何かをご存じないという方も少なくないことだろう。

仮想通貨(virtual currency)とは、特定の国家による価値の保証を持たない通貨のことをいう。もともと米ドルや日本円、ユーロなどの法定通貨は、それぞれ国によってその価値が保証されているし、基本的に紙幣や硬貨として流通する。一方で仮想通貨は、暗号理論を用いて電子的に発行される無国籍通貨だ。インターネット上で流通する暗号データであり、紙幣や硬貨などの実体はない。暗号データであることから、暗号通貨とも呼ばれている。

なお、現在では数多くの仮想通貨が発行されている。仮想通貨の代表格はビットコイン(BTC)であり、時価総額も最大を誇る。ビットコイン以外にも実は800以上の仮想通貨が存在するが、これらはアルトコインとして括られることが多い。ちなみにアルトコインの代表格としては、イーサリアム(ETH)、リップル(XPR)、ビットコインキャッシュ(BCH)、カルダノ(ADA)、ライトコイン(LTC)などを挙げることができる。

■仮想通貨のメリット

「実体がない暗号データになんの価値があるわけ?」と思われる方も少なくないはずである。ところが仮想通貨には、法定通貨にはないメリットがいくつか存在する。

まずは法定通貨でないことから、国家による任意的な変動を受けることがない。また、流通に国家の壁がないことから、世界のどこでも両替することなく使用できる。さらには、国の情勢によって発生するインフレなどの通貨価値の低下は、少なくても発生しえない。

暗号データであることから、インターネットを介して送金をしたり入金をすることが容易であり、銀行などの金融機関を介す必要がないことから手数料も格安でかつ早い。

今後は、仮想通貨に対応する店舗やサービスが世界的に増えていくことが予想されていることから、法定通貨の一部を仮想通貨に変換しておくことで、その利便性を享受することが可能となるなどのメリットがある。

また、これまでの値動きを見ていると、仮想通貨自体の値上がり率もメリットとして加わる。ちなみに一時200万円を超えたビットコインだが、当初は1コイン6円で流通していた。つまり、この当時に日本円で1000円分のビットコインを持っていた方であれば、それだけで3億円以上の資金を仮想通貨で手に入れることに成功したことになる。どうりで「億り人」なんて言葉が流行るはずである。

■仮想通貨のデメリット

仮想通貨にはメリットが存在する一方で、デメリットも複数存在する。まずは値動きが現状荒すぎるという点だ。ちなみに仮想通貨の代表格であるビットコインは、2017年12月に1コイン当たり200万円に達していたが、2018年2月の大暴落により一時的に70万円台まで値を下げた。

仮に仮想通貨で給与を得ていたなら、この暴落により生活にさえ支障を来してしまうことになっただろう。また、儲かるだろうと借金をしてまでビットコインに投資していた方は、致命的な損失を被ることになったはずだ。よって今後、仮想通貨が一般に流通するようになるためには、価格変動の安定化が必要となるはずである。

また、仮想通貨の大暴落のトリガーとなったものに、仮想通貨の取引所のひとつであったコインチェックへのハッキング事件を挙げることができる。コインチェックが取り扱っていた仮想通貨のひとつであるNEMが、外部からのハッキングによって580億円も流出したのは記憶に新しい。

取引所は、保有する仮想通貨をインターネットから遮断された環境で保持する必要があるが、コインチェックではこの対策が追いついていなかったという。仮想通貨の歴史はまだ浅いことから、このような脆弱部分を持つ取引所もある。

仮想通貨に関する法整備が遅れているのも問題のひとつである。現状、仮想通貨による利益は雑所得として計上する必要がある。最近では仮想通貨によって数千万円の利益を上げた人もいらっしゃるようだが、たとえば4000万円を超える利益を上げた場合、所得税、都道府県民税、市区町村民税の総計でおよそ55%以上の税金が徴収されることになる。

ただしこれは多額の利益を上げた場合であり、年間20万円以内の雑所得の場合申告義務はないし、20万円を超えたとしても195万円以下であれば、住民税を合算しても税率は15%に留まる。

また、雑所得であることから、他の取引で損失が発生したとしてもそれと合算することができない。

なお、利益として計上されるのは、仮想通貨から日本円に替えた段階となっている。しかし気をつけなければならないのは、仮想通貨間の移動における差額も利益として計上しなければならないという点である。今後は仮想通貨に対する税法も整備されていくことが予想されるが、税法についてはしっかりと把握しておくことが必要となる。

■仮想通貨のブロックチェーンとは

仮想通貨と同時によく耳にする言葉にブロックチェーンがあろうかと思う。ブロックチェーンとは、仮想通貨を支えている基盤技術のことだが、これだけでは何のことかイメージしにくいことだろう。

法定通貨の場合、その移動は銀行などのコンピュータによって管理されるが、仮想通貨の場合、移動履歴を管理するホストコンピュータやサーバは存在しない。しかしこれでは誰がいくら持っているのかの証明ができないことになる。

そこで仮想通貨では、通貨毎の履歴、つまり台帳をブロック単位に分割するとともに、これらすべてに関連性を持たせ、膨大な数のコンピュータによって管理している。このことからブロックチェーンと呼ばれているわけだ。つまり、仮想通貨の履歴は誰もが管理することができる情報として、全世界で常時処理されていることになる。

なお、履歴管理の方法は、仮想通貨によって異なる。中にはブロックチェーン以外の方式で認証管理がなされている通貨も存在し、それぞれにメリットデメリットは存在する。

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■仮想通貨の採掘とは何か

ブロックチェーンと相まって採掘(マイニング)という言葉を耳にされた方もいらっしゃるかもしれない。先の説明からもおわかりのように、仮想通貨の履歴を維持するためには、膨大な数のコンピュータが必要となる。しかしこれらをまとめて管理する機関やホストコンピュータは存在しない。

では誰が管理しているかという点だが、実は誰もが管理することができる。履歴はそれぞれ分割された形で管理されるとともに、これらの整合性は個人のPCの集積によって実現している。この処理のことを採掘という。

採掘は誰もが可能だが、登録をして採掘をすると、その処理量によって手数料を仮想通貨で受け取ることができるようになっている。よって仮想通貨を掘り出すことができるという意味合いで採掘と呼ばれているわけだ。

ちなみに採掘で効率を上げるためには、採掘専用のデバイスやグラフィックボードを複数実装したPCを用いる。ただしこれらを用いて1日24時間フルに採掘したとしても、1ヶ月あたり数千円から1万円程度の仮想通貨しか採掘でできない。つまり電気代と照らし合わせながら利益を確保する必要がある。

なお、仮想通貨の問題点として、今後の採掘が電気代の安いインドなどの途上国に集中していく点を挙げることができる。実際、現時点において中国に採掘が集中してきていたりする。

採掘比率が一国や一企業体で50%を超えた場合、データが自由に改竄できてしまうなどの問題も発生する。なぜなら50%を超えた国や企業が持つ情報が、常に正しいものであると判断せざるを得ないからであり、いくら改竄したとしても、その情報が常に市場の主導権を握ってしまうことになるからである。

■仮想通貨を持つ方法

これまでにお話ししたように、ビットコインにはメリットもあればデメリットもある。これらは今後是正されることが予想されるが、その動向は現状未知数といえる。ただしこの動向を追いたいというのであれば、仮想通貨の口座を持つとともに、少額であったとしても仮想通貨を持つことが早道である。少額であっても仮想通貨を持っていれば、関連する記事に自然と目が行くようになり、今後の動向にも敏感になることができるからだ。

仮想通貨を持つためには、取引所や販売所にアカウントを開設すればよい。これで仮想通貨毎のアドレスを持つことができる。仮想通貨アドレスは、銀行で言えば銀行口座に相当するものであり、これがあれば、仮想通貨のやりとりを手軽に行うことができるようになる。

ビットコイン取引で日本を代表する最大手の取引所ならびに販売所はbitFlyerだが、他にもZaifやbitbank、DMMbitcoinなど数多く存在する。ちなみにbitFlyerの口座はこちらから開設できる。

取引所や販売所に口座を開設したなら、以降、日本円を振り込み、その中から必要に応じて変更することで仮想通貨を持つことが可能となる。また、仮想通貨はクレジット決済でも購入することが可能となっている。

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■リスクをおさえた仮想通貨投資法

現状、仮想通貨の値動きは非常にボラティリティが大きいことから、大きな資金を仮想通貨に変えてしまうのは高いリスクが伴うといえる。また、短期間で複数の売買を繰り返そうにも、売値と買値のスプレッドが広いため効率が悪い。

もっともリスクが少ない投資法は、毎月少額ながら一定の金額を仮想通貨として積み立てていく方法だ。これであれば大きな値動きに一喜一憂する必要もない。また、将来において仮想通貨が本格的に流通するようになるまでに、多くの知識を吸収することができることだろうし、その頃には、そこそこの仮想通貨を所有することになっているはずである。

まだまだ未知数の仮想通貨の未来だが、このような新たな流れには、リスクのない程度に首を突っ込んでおくのも悪くはないと考えている今日この頃である。

 




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