50代からの貧乏ながら気楽な人生

ミドルの視点から見たさまざまな問題やネタを綴ります。

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定年後にも現在の仕事を続けるべきか否かのお話


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先日メッセージを頂戴した。定年延長で給与が半分になりながらもノルマのストレスを受け続けるか、もしくは新たな仕事を探すかでお考え中だという。「良いアドバイスがれば」とのことだが、ご存知でしょうか?

当方、週2日程度のワンコールワーカーであり、学歴もなくこれといったスキルもなく、認知機能の低下か頭もちょっと足りず、それでいてコミュニケーション障害の気もある最低男である。そんな男が、全うな人生を歩まれていらっしゃる方にアドバイスなどしたら、釈迦に説法なんじゃないかと、思ったりするわけです。

とはいえ、実はすでに定年退職をされている先人の方々のお話を伺う機会については、比較的恵まれているので、その方々が、定年以降にどのような道を歩むことになったか、また、そのことにより生活がどのように変化していったかなどの実際のお話も交えつつ、ちょっとお話をさせていただこうと思う。

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■嘱託社員としての再雇用を選択するか否か

日本の法人では、定年を迎えたこれまでの社員について、嘱託社員制度を用意している場合が少なくない。嘱託社員とは、非正規社員の雇用形態のひとつであり、有期の労働契約を結んだ社員の事だ。

大手の場合、この制度を設けているところが多いようで、定年と同時に嘱託社員として再雇用されて働き続ける方は少ない数ではない。給与は半分程度に下がるうえ、当然のこと役職も解かれてしまう。また、正社員ではないので問題があれば契約更新をしないといったこともある。
しかし先人の方々の選択としては、そのまま嘱託社員として再雇用に応じる方のほうが多いように思う。というのも、たとえ給与が半分程度となったとしても、新たに探す仕事と給与よりはマシであり、また、これまでと同様の業態で仕事ができる気楽さがある。

実際、60歳を超えて就職活動をした場合、事務職などの楽な仕事にありつくことができる可能性は極めて低い。末端の体力勝負の仕事が主であり、これはこれまで事務職として働いてきた方々からすればつらいものとなる。また、1日5時間程度といった半端な雇用条件を提示されることも少なくなく、支払われる賃金は、時給換算でハンバーグチェーンアルバイトのそれに満たない。

今後は年金受給年齢も65歳に引き上げられていくことから、仮に定年が60歳のままである場合、5年間は自ら働いて生きていく必要があることだろう。中にはまとまった退職金が出るのでこれで食いつなげば良いと考えられている方もいらっしゃるかもしれないが、できればまとまったお金は、高齢者となった時のためにキープしておくことが望ましい。

これらのことを考慮するならば、たとえ給与が半分になったとしても、嘱託社員として再雇用されたまま65歳まで生きる方が安全といえる。繰り返すが、実際に私の周囲の先人の方々は、嘱託社員の道を選ばれている方が多い。

■新たな道を選択するなら準備は早めに

しかし中には、定年を機にまったく別の仕事を経験してみたいとお考えの方や、嘱託社員としての再雇用制度がないといった方もいらっしゃることだろう。年金支給の年齢が65歳にシフトしはじめているのに、定年年齢が60歳のままであり、しかも定年年齢で無条件に放り出されてしまう場合、単独で仕事を探し出す必要がある。

もし、60歳で定年を迎えるのと同時に、別の仕事を探す必要がある場合には、ちょっとした準備を事前に始めておく必要があろうかと思う。

まずは定年後に就きたいと考える職種の雇用状況をご自分の足を使ってリサーチすることだ。定年を迎えた後に、「さて、しばらく休んだら次を探すか」といった形では、多くの場合、現実の厳しさを痛感させられることになる。昨今、人手不足が顕著となってきており、有効求人倍率も上昇傾向を続けているが、この数値は若い非正規労働者に向けられたものだ。定年後の人材雇用に積極的な企業は、残念ながらまだまだマイノリティな存在といえる。

このため、就きたいと考える職種の人間に実際に多く接触し、60歳で定年を迎えた際に雇用してもらえる余地があるのかを聞き出しておくことが望ましい。中には、このような活動の中で、零細企業ながら経営者と知り合いになり、定年と同時にその会社に正社員として雇用された方もいらっしゃる。ちなみにこの会社には定年は設けていないのだそうで、この先人は、働くことができて、しかも会社の役に立つ間は仕事を続けたいと考えていらっしゃるようである。

■老後の支出を徹底して見直してみる

60歳から65歳までの魔の5年間を食いつなぐためには、支出を徹底して見直しておくことも重要な戦略のひとつとなる。定年を迎えられる頃になれば、おおよそお子さんは成人して独立をされているはずである。このため、夫婦二人で生きていくことができればよい。

巷では、老後の生活に最低限月25万円、生活にゆとりを持たせるためには月35万円のお金が必要となるといった統計値をよく見るが、徹底して固定費を見直し、夫婦二人お金を使わずに楽しむことのできるモデルを確立すれば、月10万円から15万円程度でも窮屈なく生活できるものである。

また、この程度の支出を埋めるのであれば、たとえば駐車場の誘導係やマンションの管理人など、高齢者が就けるアルバイトであっても何とか食いつないでいくことは可能だ。「おいおい、定年後とはいえそこまで落ちたくはないよ」と思われている方も、とりあえず支出額を徹底して見直しておいて損はない。

なお、最近では65歳以降まで住宅ローンの返済を抱えている方が多いという。しかしこれが、老後破産の要因となることが少なくない。定年後に思ったほどの収入を得ることができずに、住宅ローンの返済が滞り、最終的にマイホームを競売で失ってしまう方も実際にいらっしゃるのだ。よって仮に60歳以降においてもローンの返済が残っているのであれば、無理をしてでも50代のうちに前倒しで返済をしておき、60歳を迎えた段階で無借金となることが望ましい。

■早くから試行錯誤を繰り返し収入源を構築する

また、これについては本ブログの各所で触れてきていることだが、50代になられた段階で、雇用されること以外に、何らかの収入源を構築し始めると良いかと思う。最近では、インターネットの存在があるので、時間をかけて試行錯誤を繰り返すことで、いくつもの収益源を作り出すことができるようになってきている。

雇用されずにお金を稼ぐわけだから、決して簡単な道ではないが、お小遣い程度の規模からビジネスモデルをスタートし、PDCAによって改善を図り続ければ、10年程度もあればサラリーマン程度の収入源を作り出すことは夢物語ではない。

老後を迎えられた方の中には、経済的な不安はまったくないという方もいらっしゃるが、仕事を辞めて経済活動から一線を画した段階で、自己の価値観を喪失し生き甲斐のない無機質な老後に頭を抱える方も少なくない。

しかしながら、小さなビジネスモデルであっても、自ら作り上げたものであれば、それなりの生き甲斐を持って取り組むことができるし、そもそもこれに定年はない。また、働き方についても自分で決定することができるので、老後において何らかの収入源を持つことができれば、幾重にもわたるメリットを享受することができるはずである。

ただし繰り返すが、これは簡単なことではない。どのような職であれプロとなるためには、専門の学校を出て実績を積む必要がある。よって独立しよう儲けようといった安易な構想であるならば、それはおおよそうまくは行かないことを認識しておく必要はありそうである。

 

さて、老後における複数の戦略とその準備について長々と書いた。これらを同時並行的に行うことで、頭を抱えてしまうことはなくなるかもしれない。

既に「定年後にも現在の仕事を続けるべきか否かのお話」から大きく話題がそれてしまった感は否めないが、それでも同輩の方々が、いつまでも幸せで生き甲斐を感じることのできる老後を楽しまれることを切に願う。

そしてもし機会があれば、個々の楽しい生活を語り合いつつ美酒に酔うのも良いかもしれないと考える今日この頃である。

 




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